2009年にサトシ・ナカモト(中本哲史)と名乗る人物が発表した『Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System(ビットコイン:P2P 電子マネーシステム)』の論文を元にして、ビットコイン(Bitcoin)という『仮想通貨(virtual currency)・暗号通貨(cryptocurrency)』が開発されました。2009年から暫くの間は物理的実体のないビットコインにまともな価格がつくことはなく、ブロックチェーンやP2Pを応用したビットコイン(仮想通貨)は一部の人たちだけに知られる存在に過ぎませんでした。
2017年にビットコイン(BTC)の価格が約10万円から最高約220万円まで高騰したことで、ビットコインをはじめとする仮想通貨は経済ニュースで頻繁に取り上げられるようになり、一般の人たちにも広く知られるようになりました。ビットコインはインターネット上で流通する仮想の通貨(暗号化された通貨)であり、国境や金融政策(インフレ誘導の通貨供給量の調整)による影響を受けない通貨です。ビットコインには『物理的な硬貨(コイン)としての実体』はなく、ブロックチェーン技術の分散台帳によって数字(金額)を改ざんできないとされる電子データです。
ビットコインの価値を保証するものは『自由市場の需給原理(ビットコインを欲しいと思う人のマインド)』だけであり、ビットコインには『円・ドル・ユーロの法定通貨』にある国家や中央銀行による通貨価値の保証がないのです。ビットコインなどの仮想通貨は、国家・銀行のような『中央集権的なお金の管理者・供給者』を必要としない自律分散的なお金(通貨)としての特徴を持っています。ビットコインとアルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)は、非中央集権的・民主的(自由市場的)なお金を流通させる『ボーダレスな通貨革命・即時決済のキャッシュレス革命』を引き起こす可能性があるとも言われています。
ビットコイン(BTC)の後には、イーサリアム(ETH)やリップル(XRP)、リスク(LSK)、ライトコイン(LTC)、モネロ(XMR)、ネム(XEM)、ファクトム(FCT)などのアルトコインが開発されています。
このウェブページでは、ビットコインやイーサリアムをはじめとする仮想通貨に関連するコンテンツを公開していきます。仮想通貨の投資・投機は『元本保証のないハイリスクな投資・投機』であり、大きな損失を出してしまう恐れが常にあります。価格変動の市場リスク、ハッキング・流出被害の取引所リスク、ウォレット(秘密鍵の紛失)に関連するリスクなどを理解した上で自己責任で行ってください。
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