このウェブページでは、討幕軍（薩長同盟主軸の官軍）と幕府軍（徳川幕府を補佐した連合軍）が日本の統治権を巡って戦った戊辰戦争(1868-1869)が終結して以降の日本史を取り扱います。薩摩藩と長州藩が主導した官軍の勝利によって、『大政奉還による王政復古・廃藩置県（版籍奉還）による中央集権・四民平等による立憲君主制』を特徴とする明治維新（御一新）が実現します。アジアで初めて西欧列強と比肩する近代国家建設に成功した明治維新とは、江戸幕府を諸藩の頭領として地方分権を行っていた『幕藩体制の転覆』であり、明治天皇を頂点とする『中央集権体制（天皇親政）の樹立』でした。
欧米の帝国主義列強による『日本の植民地化』の脅威を敏感に察知した年若い明治の元勲たちは、勇躍乱舞して日本の奇跡的な近代化を成し遂げます。明治時代の日本は、長州藩・薩摩藩の出身者が政権を運営する藩閥政治の下で、立憲君主制を前提とする全般的な制度改革（行政・法制・身分制廃止・産業・金融・軍事・教育・外交）を次々と行いました。アメリカやイギリス、フランス、オランダ、ロシアといった欧米の先進国と対等の外交的地位を得るために、明治時代から昭和初期にかけての日本は『富国強兵・殖産興業』に全力で取り組みました。日本はドイツやイタリアと同様に、中央集権体制を持つ近代国家（国民国家）としては後発組でしたが、日本は日清戦争(1894)と日露戦争(1904)に勝利したことでアジアにおける唯一の帝国主義国家として勢力圏を拡大していきます。
1910年には、仮想敵国ロシアへの防波堤として地政学的な重要地域であった大韓帝国を『韓国併合』によって植民地化します。大日本帝国が朝鮮総督府を置いて朝鮮半島を占領した歴史は、現在でも、日本と朝鮮半島（韓国・北朝鮮）の歴史認識の対立を生む原点となっています。明治時代以降の日本は、国力の増大と共に積極的な軍事外交を展開して、大東亜共栄圏（アジア共同体）構想を下敷きにした欧米諸国に対する集団安全保障体制の確立を志向します。
しかし、台湾（下関条約）・南樺太（ポーツマス条約）・朝鮮半島（韓国併合）・満州国（満州事変, 1931）を領有して日本の版図が拡大するにつれて、日本も、西欧列強と同じように帝国主義（植民地経営）を推進するようになります。アジアの広汎な領域に植民地と利権を拡大して覇権国家となった日本は、日中戦争(1937-1945)が泥沼化する中で、ファシズム国家（全体主義国家）であるドイツ・イタリアと日独伊三国軍事同盟(三国同盟, 1940)を締結して、アメリカ・イギリス・オランダといった連合国との対決色を強めていきます。
中国の利権を巡ってアメリカ・イギリス・オランダと利害が対立していた日本は、石油・石炭・鉄鋼・食糧などの輸入品を大幅に制限される『ABCD包囲網（アメリカ・イギリス・中国・オランダによる輸出制限の包囲網）』を敷かれて、軍需物資やエネルギー資源の不足に追い込まれていきます。アメリカからハルノートによって最後通牒を突きつけられた日本は、1941年に、ハワイへの真珠湾攻撃を敢行して勝機の薄い太平洋戦争（日米戦争）に突入しました。太平洋戦争の呼称は連合国側（アメリカ側）の歴史観を反映しているので、日本の保守主義者の中には大東亜戦争を正式名称とすべきだという見解もありますが、現在では、戦争が実施された地域を明示したアジア・太平洋戦争という呼称を用いることも多くなっています。日本が戦った第二次世界大戦の戦争は、日中戦争と太平洋戦争ですが、戦場は中国大陸と太平洋の島々以外にも、ミャンマー（インパール作戦での対イギリスとの戦闘）などに及びました。
ここでは、明治維新から太平洋戦争に至るまでの『近代の日本史』と太平洋戦争後に高度経済成長を達成した『現代の日本史』を中心に解説していきます。世界各地の政治情勢や歴史展開も考えながら、近現代史の事件や人物について取り上げていきたいと思います。
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